4月20日夕方の震度５強の地震に伴い、後発地震注意情報が発令されました。
「後発地震注意情報」が発令されると、一週間以内に大地震が起こる可能性がその期間中は相対的に高まるとのこと。
該当する地域にいらっしゃる方々においては気が気でない状況かと思います。
☆気象庁「北海道・三陸沖後発地震注意情報」について」
https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/jishin/nceq/info_guide.html
南海トラフ地震もまた以前から心配されています。
この地震に至っては発生率が100%と言われており、そんな数字を見るとまるで明日にでも起こるかのような恐怖を感じてしまいます。
パニックになってから慌てて荷物をまとめるのではなく、まずは数字の正体を考えていきましょう。
「100%」という数字の正体
実は日本の多くの地域で30年以内の発生確率が非常に高く算出されています。しかしこれは「いつ起きてもおかしくない」という意味ではあっても、そこにいなければ安全という意味ではありません。
「人間の一生を約80〜90年とすると、明日起きるかもしれないし30年後かもしれない。そうであれば生きている間に一度は大きな揺れを経験する」との覚悟が必要です。
ほんの0.02%なら…
ここがこの話題の最も恐ろしいところで、数値が低ければ安全ということではないとも言われています。
例えば発生確率が5%と聞くとまずは低く感じますが、地震学において数%は「非常に高い」部類に入ります。 1995年の阪神・淡路大震災が発生する直前、その地域の確率は30年でわずか0.02〜8%でした。
0.02%とは過去に起きていないだけの死角のような数値であり、過去数千年のデータでは活動が目立たないが、未知の断層があるかもしれないという状態です。
「その地域にいるから自分だけは大丈夫だ」という罠にはまらないよう、家具の固定・備蓄・避難経路の確認など最低限の防災セットは準備しておきましょう。
数字よりも重視すべきこと
例えばマンションであれば建物の耐震基準が1981年以前の「旧耐震」か、それ以降に強化された「新耐震」かで、倒壊リスクは雲泥の差です。
もし転居を考えるのなら、その前にハザードマップを確認してみてください。同じ地域内でも、少し高台に移動するか耐震補強された家に住むだけで生存率は劇的に変わります。
地震そのものよりその後の津波・土砂災害の二次災害で命を落とすなどのリスクが、場所によって差が激しくなります。
気象庁も言っています
日本は4つのプレートがひしめき合う世界有数の地震大国です。
地震に遭いたくない気持ちは誰にでもありますが、日本国内で地震の起きない場所を特定することは今の科学ではできません。
少なくとも日本にいる限り外国よりもリスクは高いわけですから、まずは誰も安全の保証はしてくれないと割り切るのが一番メンタルに良さそうです。
どうか今回の後発地震注意情報が気象庁の大ぼらでありますように…
